ビットコイン、金利との連動性薄れるか　現物ETF後に金融政策との相関弱まる

ビットコイン（BTC）について、米連邦準備理事会（Fed）など主要国の金融政策との連動性が弱まっているとの分析が出た。

コインデスクが7月5日に引用したバイナンス・リサーチは、ビットコインがもはや金利政策に沿って動かない可能性が高まっていると指摘した。特に、現物の上場投資信託（ETF）導入後の市場構造の変化を主因に挙げた。

過去には、中央銀行が金融引き締めに動くとビットコインが下落するなど、金利シグナルに敏感に反応する傾向が鮮明だった。だが、2024年以降はビットコインと世界の金融緩和指標の相関が大きく弱まったという。

この指標は、41の中央銀行の金融政策の流れを反映するグローバル緩和指数（Global Easing Breadth Index）を指す。ETF導入前のビットコインはこの指数と緩やかな正の相関を示し、数カ月の時間差を伴って似た動きをしていた。

一方、ETF承認後は相関が明確な負の方向に転じた。従来より約3倍強い逆方向の動きが観測されたとしている。

こうした変化の背景には、市場参加者の構成変化がある。以前は個人投資家が市場を主導し、マクロ経済ニュースに即座に反応する傾向が強かった。だが、ETF導入後は機関投資家マネーの比重が高まり、価格形成の仕組みが変わったという。

バイナンス・リサーチは「ビットコインはマクロ環境を後追いする資産から、先回りして織り込む資産に変わった可能性がある」と説明した。さらに「金融緩和のピークはすでに価格に反映された可能性があり、政策の進展や機関投資家の資金フローなど、暗号資産固有の要因がより重要になり得る」と分析した。

足元では原油高と中東地域の地政学的緊張を背景に、スタグフレーション懸念が再び強まっている。利上げの可能性まで取り沙汰されているが、こうしたマクロ変数の影響は過去に比べて限られる可能性がある。

バイナンス・リサーチは、過去の事例を踏まえると中央銀行は最終的に成長防衛を優先する方向へ政策を転換する公算が大きいと付け加えた。ビットコインはそうした変化を先んじて価格に織り込む可能性があるとしている。