ビットコイン反発、トランプ氏の対イラン強硬・交渉発言交錯で　暗号資産時価総額2.5%増

ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産市場は、ドナルド・トランプ米大統領の対イラン発言を受けて反発した。

6月6日にコインテレグラフが伝えたところによると、暗号資産市場は約2.5%上昇し、時価総額は約700億ドル増えて2兆4400億ドルとなった。ビットコインは一時、6万9500ドルまで上昇した。

今回の反発は、トランプ大統領の強硬姿勢と交渉継続への言及が交錯したことを市場が織り込んだためとみられる。トランプ大統領は自身のソーシャルメディアで、ホルムズ海峡が再開されなければイランは「深刻な結果を迎える」と警告し、強硬姿勢を示した。

一方で、インタビューではイランとの交渉が進行中で、24時間以内に合意する可能性もあると語った。市場は軍事的緊張と外交進展への期待を同時に織り込んだ。

清算データでも短期的な反発基調が確認された。コイングラスによると、直近24時間で約2億5500万ドル規模のポジションが清算され、このうち約73%をショートポジションが占めた。

中東情勢の緊張長期化を受け、原油高も続いている。国際原油価格は1バレル=約112ドルまで上昇した。インフレ圧力の拡大や世界景気の減速懸念につながる可能性がある。

一方、米国とイラン、仲介国の間で、45日間の休戦案を含む交渉が協議されているとの報道もあり、市場の不確実性はなお高い。