【分析】「ビットコイン・イーサリアムがそろって上昇…暗号資産市場が局面転換する可能性」

年初来、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）がそろって上昇するなか、地政学的要因やオプション市場の動きも重なり、暗号資産（仮想通貨）市場が局面転換する可能性が取り沙汰されている。

5日（現地時間）、QCPキャピタルはリポートで「昨年12月にレンジ相場が続いていた暗号資産市場は、年初のアジア時間に明確な上放れを試し、ビットコインとイーサリアムがそろって上昇した。これは、米国がベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領を拘束した後、株式市場の堅調さと原油安が同時に進んだ環境の中で展開した」と伝えた。

同リポートは、この動きを単なる偶然ではなく、暗号資産市場の動き方そのものが変わる「局面転換」の初期シグナルと解釈した。年末の税損確定（tax loss harvesting）の影響が弱まり、政策要因に対する選択性（optionality）が再び意識されることで、暗号資産が株式などの伝統的なリスク資産と同じ方向に反応し始めたという。これは、2026年初を起点に暗号資産市場のマクロ感応度が一段高まったことを示唆する。

ベネズエラ要因は、間接的な追加の触媒として挙げられた。原油安がもたらすディスインフレ効果は比較的明確だが、ベネズエラが秘密裏にビットコインを備蓄している可能性が取り沙汰されている点は、より複雑な変数と評価された。これについてQCPは「ベネズエラのビットコイン備蓄に関する話は、まだ検証されていない主張だ」としつつ、「もし押収されたビットコインが市場で売却されず保有されるなら、国家レベルのビットコイン蓄積という物語が強まり、需給面で意味のある影響を与え得る」と分析した。

デリバティブ市場では、徐々にポジティブなシグナルが出ている。価格下落に備えるプットオプション需要が減少し、市場の下落警戒感も和らいでいる。一方で、2026年1月30日満期の10万ドルのコールオプションと上側ストラドルへの需要は増加している。現物価格が緩やかに上昇する場合、オプションの構造上、追加の買いが流入して上昇基調が強まる可能性もあるという。

ただしQCPは、最近の米株式市場で繰り返し見られた「ラリー後の押し戻し」パターンを踏まえると、過度な楽観ではなく節度あるポジショニングが必要だと付け加えた。構造的な環境は改善しているものの、短期的にボラティリティが拡大する局面では、依然として慎重な対応が求められるとの見方だ。