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ビットコイン(BTC)が一時7万5000ドル台を突破した後に再び下落する一方、主要アルトコインはそろって上昇し、市場全体に広がる反発基調がみられる。

17日、暗号資産(仮想通貨)専門メディアのコインデスクによると、ビットコインはこの日、日中に7万5912ドルまで上昇した後、7万4372ドル近辺まで押し戻された。上昇は新規買いの流入というより、デリバティブのポジション整理の影響が大きかったと分析されている。

コインデスクは「大規模な6万ドルのプットオプションのポジション清算の過程で、マーケットメーカーがヘッジのため現物を買い、価格が上昇した」と説明した。その後、7万4400ドル付近の主要サポートラインを再び割り込み、追加の上昇余地が乏しいことも確認された。

市場全体では幅広い反発がみられた。直近7日間で、イーサリアム(ETH)は約13%上昇し、エックスアールピー(XRP)は11%、ソラナ(SOL)は9.7%上昇した。ドージコイン(DOGE)は9.5%、バイナンスコイン(BNB)は5%上昇し、主要資産の多くが5%超の上昇率を記録した。これはイラン戦争の前後を通じて最も広範な上昇として評価される。

今回の反発には、機関投資家資金の流入も影響した可能性がある。先週、ビットコイン現物上場投資信託(ETF)には約7億6700万ドルの純流入が発生し、3週連続で流入が続いた。年初に約30億ドル超の純流出が続いた流れから反転した格好だ。

ビットコインと金のリターン格差の縮小も注目される。今年に入って金に対して出遅れていたビットコインは、今月は金を上回るリターンを記録し、相関も改善する流れがみられる。これにより「デジタル・ゴールド」の物語が再び意識されている。

市場では、米連邦準備制度理事会(Fed)の金融政策の方向性が短期的な変動性の主要因とみられている。連邦公開市場委員会(FOMC)は政策金利を3.5~3.75%で据え置く可能性が高いと織り込まれているが、ドットプロットとジェローム・パウエル議長の発言が今後のリスク資産の動きに影響すると予想される。

とりわけ、国際原油価格の上昇によるインフレ圧力と雇用の減速が同時に表れ、政策の方向性を巡る不確実性が高まっている。市場は今回の会合結果そのものよりも、今後の金利経路に関するシグナルに注目している。